SANUが新型木造別荘「SHELL」を初公開！工場生産率90％・現地施工約14日で建築の常識に挑む

国内最大級のシェア別荘サービス「SANU 2nd Home」を展開する株式会社SANUは、2026年11月11日でサービス開始5周年を迎える。

これに合わせ、建築シリーズ「Earth Walker Series」の新モデル『SHELL(シェル)』の発表会を都内で開催した。

工場生産率90%・現地施工約14日！SANUが新建築モデル「SHELL」を初公開

本発表会には、同社代表取締役・共同代表 Co-CEOの福島弦氏、執行役員CPO – Architecture 兼 建築プロダクト本部長の安齋好太郎氏、執行役員 CCXO 兼 CCXO室長の井上恭輔氏が登壇。

冒頭では福島氏が、サービス開始から5周年を迎える「SANU 2nd Home」の歩みと、今後の事業展開について説明した。

2021年11月に2拠点・5室からスタートした同サービスは、現在では全国41拠点・251室へと拡大し、延べ約6万人が利用するサービスへと成長。

福島氏は、

「これまで自然の中での暮らしが届かなかった人に届けるということを大切にしてきました。」

と振り返り、これまで一部の人に限られていた別荘という選択肢を、より多くの人に広げてきたことを強調した。

一方、建設業界では職人不足や建築資材の高騰が深刻化しており、特に自然豊かな地域では建物を建てること自体が難しくなっている。

こうした課題を解決し、誰もが自然の中で過ごせる環境を実現するため、同社が新たに発表したのが新モデル「SHELL」だ。

続いて登壇した安齋氏は、

「この景色の中で朝を迎えたい。だから、僕らは、この景色の中で過ごすための建築を一から開発しました。」

と、開発に込めた想いを説明。

「SHELL」は、木造建築でありながら柱のない約9mの大空間と、約3.8mの天井高を実現した新世代のモジュール建築。

世界的なエンジニアリング企業Arupと共同開発した独自の構造を採用し、積雪や強風などの厳しい自然環境にも対応できる強度を確保している。

さらに、製造工程の90%以上を工場で行うことで、現地施工を約2週間まで短縮。

職人の確保が難しい山間部などでも、効率的に建築できる仕組みを整えた。

環境面では、地面への影響を抑える杭基礎を採用するほか、国産木材の有効活用にも注力。

丸太から建材として活用できる割合を約90%まで高めるなど、森林資源を無駄なく使う工夫も取り入れている。

また、井上氏は「SHELL」の建築と一体化したテクノロジーについて紹介。

自社開発の小型デバイスと無線通信技術によって、照明や空調、スマートロックなどを連携させる独自システムを構築。

現地で必要な配線作業を約95%削減するとともに、ソフトウェアを通じて室内環境を制御できる仕組みを実現している。

例えば、夕食や暖炉を囲む時間に合わせて照明を調整したり、星空を眺める際には屋外の照明まで連動して消灯したりと、自然をより深く楽しむための機能を搭載。

井上氏は、

「テクノロジーが自然の存在感を消してしまうのではなく、逆に自然を深く感じられるように、陰から手助けをする。」

と、同社が目指すスマートホームのあり方を語った。

さらに、衛星インターネットサービス「Starlink」を「SHELL」に標準搭載することも発表。

携帯電話の電波が届きにくい場所でも通信環境を確保し、AIやIoTを活用した遠隔での設備監視などを通じて、安心して過ごせる滞在環境を提供していく方針だと説明した。

建築の美しさと量産性、先進的なテクノロジーを融合させた「SHELL」は、2027年のデビューを予定している。

2031年に150拠点以上・3,000室へ！新サービス「Nature Club」で自然体験も拡充

発表会後半では、福島氏が新建築モデル「SHELL」の今後の展開、SANUが目指す成長戦略について説明した。

「SHELL」は2027年のデビューを予定しており、共同所有型の「SANU 2nd Home Co-Owners」で1口500万円台から販売する計画。

11月10日から特設サイトでウェイティング登録の受付を開始したほか、1泊単位での宿泊や1棟丸ごと所有するプランなども展開予定となっている。

また、同社は「SHELL」の建設候補地となる「大自然の土地募集」も開始した。

これまで建築が難しかった山間部や、インフラが十分に整っていない土地、活用方法に悩む遊休地などを、新たな滞在拠点として活用していく方針だ。

福島氏は、同社が目指す事業モデルについて、土地の募集から建築、ソフトウェアによる施設運営までを一貫して手掛けることで、各地に拠点を広げていく仕組みを構築したと説明。

質疑応答では、安齋氏も日本の木造建築には長年蓄積されてきた技術や知見があることに触れ、それらを生かしながら新しい建築方法に挑戦していると語った。

今後は2031年までに国内外150拠点以上・3,000室、ユーザー数50万人、開発規模1,500億円を目指す計画。

さらに2035年には世界500拠点への展開も視野に入れている。

福島氏は、世界各地にSANUの拠点が広がる未来について、

「地球がもう一つの家になるような、そういった世界観、サービスを作っていきたい。」

と展望を語った。

さらに、建築だけでなく自然の中で過ごす体験そのものを充実させるため、新たな自然体験プログラム「Nature Club(ネイチャークラブ)」の提供開始も発表。

「Nature Club」は、各地域の自然や風土を熟知した案内人「ナビゲーター」とともに、その土地ならではの自然を体験できるサービス。

白樺湖、八ヶ岳、奄美大島、一宮、那須の5エリアからスタートし、2027年には全国20エリアへの拡大を目指す。

プログラムには、白樺湖での早朝カヌーや八ヶ岳でのトレッキング、奄美大島でのシーカヤック、一宮で海や波への理解を深める体験などが用意されており、SANUの宿泊者以外でも参加が可能だ。

福島氏は「Nature Club」を単なる観光体験で終わるのではなく、参加者が地域の自然を深く理解し、その後も自分の足で訪れたくなるようなプログラムを目指すと説明。

今後は自然体験に加え、食や交通といった分野でも地域の事業者との連携を強化し、訪れる人と地域の双方に価値を生み出す仕組みを構築していく考えだ。

また、井上氏は発表の中で、

「自然と共に生きる体験は、決して一部の人たちだけの特権でも贅沢でもありません。」

と語り、建築とテクノロジーを通じて、より多くの人が自然に親しめる環境を実現したいという想いを示した。

最後に福島氏は、創業以来掲げてきた「Live with nature.(自然と共に生きる)」という理念に触れ、自然に触れることで生まれる愛着が、将来の環境を大切にする行動につながっていくという考えを強調した。

サービス開始5周年を迎え、新たな建築技術と自然体験を組み合わせた次のステージへと歩みを進めるSANU。

誰もが気軽に自然と触れ合える社会の実現に向けた、今後の取り組みに注目が集まっている。

SANU：https://corp.sa-nu.com/
SHELL特設サイト：https://www.sa-nu.com/shell